第2回被災地復興支援連絡協議会を開催

公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は、2019年2月7日(木)、第2回被災地復興支援連絡協議会を開催しました。

この協議会は、東京2020大会の開催が東日本大震災からの復興の後押しや世界に向けたアピールの原動力の一つになるよう、被災3県の岩手県、宮城県、福島県をはじめ、内閣官房、復興庁、スポーツ庁、東京都、JOC、JPCといったメンバーが連携して取組を進めていくことを目的として設置しています。

大会まであと500日余りと、大会の準備も企画・計画段階から、実施段階に移っている節目の時期となっています。こうした中、2月7日に第2回が行われ、各団体から、復興の後押し、復興の姿の発信に関わるこれまでの取組、今後の取組について報告がありました。招致からの大きな理念であり、東京2020大会にとっての源流である、復興オリパラについて、連携して取り組んでいくことを確認し、被災3県の岩手県、宮城県、福島県からは、取組について、感謝してるなどの声があがりました。

(ファイルをダウンロード)[資料1] 被災地復興支援連絡協議会の経緯(PDF:117.1 KB) (ファイルをダウンロード)[資料2] 各団体の主要な取組(PDF:5.9 MB) (ファイルをダウンロード)[資料3] 復興オリンピック・パラリンピックに向けた重点取組(PDF:107.9 KB)

被災地復興支援連絡協議会の様子 被災地復興支援連絡協議会の様子