IOC理事会にてサッカー全7会場が正式承認 東京2020大会の全ての競技会場が決定!

本日(2018年5月2日)、ローザンヌ(スイス)で行われた国際オリンピック委員会(IOC)理事会において、東京2020オリンピック競技大会のサッカー競技全7会場が一括承認されました。これにより、東京2020大会の全ての競技会場が決定したことになります。

公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(東京2020組織委員会)は、2014年6月、東京都とともに会場計画の見直しを行うことを表明し、レガシーや都民生活への影響、整備コストの視点から、新規恒久施設の見直しを含む、会場計画全体の見直しに着手しました。

2014年12月には、IOC総会でオリンピックアジェンダ2020が採択され、既存施設の活用推進が提唱されたことから、東京2020大会の会場計画の見直しが一層後押しされました。その後、IOCや国際競技団体(IF)のサポートの下、さらなる見直しを進めた結果、既存施設の利用は招致段階の約4割から約6割に増加し、施設整備費を2000億円以上削減しました。既存施設の活用は、2018年2月のIOC総会で提示された、効率的な大会運営のための新規範「ニューノーム(New Norm)」にも示されています。

この見直しに伴い、近隣自治体の競技会場をはじめ、数多くの既存施設を活用することになり、多くの自治体の皆さまと共に大会開催の準備を進めることは東京大会の大きな特徴となりました。既存施設が活用され、また、新たに整備される8つの新規恒久施設が健康で豊かな都市生活を生み出すレガシーとなることは、将来の開催都市にとっても、持続可能な大会運営のモデルになります。

また、サッカーでは宮城スタジアム(宮城県)、茨城カシマスタジアム(茨城県)、野球・ソフトボールでは福島あづま球場(福島県)など、東日本大震災の被災地でも競技が実施されます。復興にむけて力を尽くされている多くの方にも、スポーツの力を通じて勇気や希望をお届けし、また、世界中から寄せられた支援や励ましに対し、震災から10 年目の日本の姿を感謝の気持ちとともに発信していきます。

2年後に迫った東京2020大会の成功に向けて、IOCやIFの知見を活用しつつ、引き続き関係機関と緊密に連携して準備を進めてまいります。

その他、本日のIOC理事会において、東京2020大会における配宿計画についてIOCに提案し、承認されました。今後、大会関係者ごとの具体的な配宿を進めてまいります。

IOC理事会で承認を得た競技会場

競技 会場
サッカー 新国立競技場(オリンピックスタジアム)
東京スタジアム
札幌ドーム
宮城スタジアム
茨城カシマスタジアム
埼玉スタジアム2002
横浜国際総合競技場

森 喜朗 東京2020組織委員会会長 コメント
サッカー全7会場を一括提案し、全体で正式に承認されました。これをもって、東京2020大会全競技の実施会場が決定いたしました。
これまでの会場見直しの結果、既存施設の割合は招致時の約4割から約6割に増えました。また、近隣自治体にも施設の利用にご協力いただき、共に大会を開催することとなりました。より多くの皆さまに大会の感動をお届けできるとともに、持続可能な大会の開催モデルを示すことができると考えております。
大会の開幕まであと2年余り、大会の成功に向けて、引き続き関係者と密に連携して準備に取り組んでいきたいと思います。

東京2020大会の会場計画について
東京2020大会では、全43会場(恒久:8、既存:25、仮設:10)を使用予定です。多くの会場は、選手村を起点としたヘリテッジゾーンと東京ベイゾーンの2つのゾーンに位置しており、大会期間中、オリンピック33競技が42会場で、パラリンピック22競技が21会場で開催されます。全43会場のうち、約60%が既存の会場であり、東京2020大会は既存施設を最大限に活用し、持続可能な大会の開催準備を進めています。

オリンピック会場一覧
パラリンピック会場一覧