第1回経済・テクノロジー委員会を開催

公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は、6月2日(火)、第1回経済・テクノロジー委員会を開催しました。会議の冒頭、森喜朗会長より「大会後の遺産=レガシーとして何を構築すべきか、幅広くアドバイスをいただきたい」との挨拶があり、続いて大田弘子委員長より「オリンピック後の社会、経済環境は厳しいが、2020年東京オリンピック・パラリンピックを"てこ"にして新しい日本経済を生み出すことができれば」とコメントしました。

今回初めてとなる委員会では、高田創委員(みずほ総合研究所株式会社常務執行役員)、村井純委員(慶應義塾大学環境情報学部長・教授)ら各分野の専門家17名が、2020年に向けて何をレガシーとし、どのように実現させるかといった提言を行いました。

今後は経済、テクノロジーそれぞれのディスカッショングループに分かれ、具体的な議論を進めていきます。
大田弘子委員長 会議の模様