よくあるご質問（FAQ）

A：

各種目の実施時間は大会の数週間前に公開する予定です。なお、競技スケジュールは今後の調整により、一部変更になる可能性があります。変更が生じた場合は本ウェブサイトで随時更新してまいります。

A：

すべての競技で緊急時の対応計画を策定します。台風などが発生した場合は、この計画に基づき、対応方法を決定いたします。

A：

競技によって異なりますが、国際競技連盟によって参加資格を獲得する国・地域が固まってくる2020年春頃から行われる見込みです。

A：

サーフィン競技は、競技に適した波のコンディションで行われます。コンディションが良ければ4日間で終了するスケジュールですが、波のコンディション次第でさらに日程を要する可能性があります。そのため、実際のサーフィン競技日程は、7月26日（日）～8月2日（日）のオリンピックサーフィンフェスティバル（仮称）開催期間に4日間のスケジュールを行う予定です。

A：

オリンピック
開催期間：2020年7月24日（金）～8月9日（日）

パラリンピック
開催期間：2020年8月25日（火）～9月6日（日）

A：

オリンピックは33競技、パラリンピックは22競技あります。競技会場とそれぞれの競技・種別一覧はオリンピック競技一覧・パラリンピック競技一覧をご覧ください。

A：

各競技会場につきましては、オリンピック会場一覧・パラリンピック会場一覧をご覧ください。

A：

バスケットボールは「さいたまスーパーアリーナ」（埼玉県）、ゴルフは「霞ヶ関カンツリー倶楽部」（埼玉県）、射撃は「陸上自衛隊朝霞訓練場」（埼玉県）、セーリングは「江の島ヨットハーバー」（神奈川県）、サーフィンは「釣ヶ崎サーフィンビーチ」（千葉県）、自転車競技のトラックレースは「伊豆ベロドローム」、マウンテンバイクが「伊豆MTBコース」（静岡県）、ロードレースゴール・個人タイムトライアルは「富士スピードウェイ」（静岡県）、レスリング・フェンシング・テコンドーが「幕張メッセ」（千葉県）、野球・ソフトボールは「福島あづま球場」（福島県）、横浜スタジアム（神奈川県）で行われます。また、サッカーの予選についても、都内の東京スタジアムの他、「札幌ドーム」（北海道）、「宮城スタジアム」（宮城県）、「埼玉スタジアム2002」（埼玉県）、「横浜国際総合競技場」（神奈川県）、「茨城カシマスタジアム」（茨城県）での開催が決まっています。

A：

オリンピックの競技会場は、国際競技団体（IF）の承認を得た上で、さらに国際オリンピック委員会（IOC）の理事会の承認を得て決定しています。パラリンピックの競技会場についても、同様に、国際競技団体（IF）の承認を得た上で、国際パラリンピック委員会（IPC）の理事会の承認を得て決定しています。

A：

新規の恒久施設のうち、オリンピックスタジアムは日本スポーツ振興センター（JSC）、東京アクアティクスセンター、有明アリーナ、大井ホッケー競技場、海の森水上競技場、カヌー・スラロームセンター、夢の島公園アーチェリー場、武蔵野の森総合スポーツプラザについては東京都が建設します。仮設会場については、東京2020組織委員会が建設します。

A：

パラリンピックの一部の競技会場では、オリンピックで使用した競技会場を使用します。各競技会場につきましては、オリンピック会場一覧・パラリンピック会場一覧をご覧ください。

A：

サッカーの予選を、茨城カシマスタジアム（茨城県）、宮城スタジアム（宮城県）で、野球・ソフトボールを福島あづま球場（福島県）で実施します。

A：

オリンピックとパラリンピックはそれぞれ独自のスポーツ大会として価値を高めてきました。2001年に国際オリンピック委員会（IOC）と国際パラリンピック委員会（IPC）による協力合意が成立してからは、パラリンピックは、その競技性の高まりとともに、オリンピックとは異なる独自の価値・ルールをもつ大会としてより成長し、マーケットとブランド価値も高まり、IPCは開催都市に対してそれらを尊重することを期待しています。

また、オリンピックとパラリンピックという世界最大級の2つのスポーツ大会を統合することは、同一期間の参加選手が増え、また、開催期間が長くなるため、競技場施設や宿泊施設の増大につながります。このことは、開催都市として立候補するだけの経済力や、その規模をもつ都市を今まで以上に限定する恐れがあるとされています。

仮に、パラリンピック競技から一部の競技や種目を選んでオリンピック期間に開催しようとすると、特に陸上・水泳など種目数が多い競技は、オリンピック期間中にすべての種目を実施できない可能性が出てきます。また、多くの団体競技は、オリンピックと同じ競技場を使用するため、同時開催をするためには競技場を増やす必要があります。また、一部競技の移行は、対象となる競技の選手や役員が自国のパラリンピック代表選手団から切り離され、選手団が分かれてしまうだけでなく、複数種目に出場する選手にとっては非常に長い期間コンディションを保たなければならず、選手にとっては大きな負担となります。

開催時期の入れ替えについても、東京2020大会は、既にオリンピックとパラリンピックそれぞれ開催期間が定められており、各会場や宿泊施設等の関係者との調整も大きく進んでいることから、開催時期を逆転することは現実的ではありません。過去、規模の大きなオリンピックを先に開催することで、両大会共にスムーズに運営をしてきた実績もあります。IPC会長は、オリンピックが先に開催されることで、運営上の問題点が解決され、パラリンピック開催前に運営上多くのことをテストできるメリットについても述べています。

これらのことから、2020年の東京大会は、現在の日程（オリンピック：2020年7月24日～8月9日、パラリンピック：8月25日～9月6日）通りの予定で、開催に向けた準備を進めています。東京2020は、ビジョンの基本コンセプトのひとつにも「多様性と調和」を掲げており、スポーツの力を通じて成熟した共生社会の実現に貢献できるよう、引き続き関係団体と一体となって準備に取り組んで参ります。

A：

オリンピック・パラリンピックは、スポーツだけでなく、文化や教育など幅広いプログラムを同時に開催し、有形、無形のレガシー（遺産）を残すことを開催目的の一つとしています。参画プログラムはこの目的を実現するため、全国の多くの方々が関連するプログラムに参画いただき、オリンピック・パラリンピックに関わりを持ち、オールジャパンで機運を高めるプログラムです。東京2020組織委員会は、東京2020大会を一過性のイベントとするのではなく、できるだけ多くの人が参画し、あらゆる分野で東京2020大会がきっかけとなって社会が変わったと言われるような大会を目指しています。

A：

公認プログラムは、開催都市、政府、JOC／JPC、大会スポンサー、会場関連自治体、大会放送権者、東京2020組織委員会が開催主体者となります。応援プログラムは、会場関連自治体以外の府県・政令市・市町村や自治会・町内会等、商店街、非営利団体が開催主体者となります。

A：

参画プログラムの事業・イベントは東京2020参画プログラム特設サイトでご案内しています。具体的な参加の方法は、リンク先の主催者ウェブサイト等をご覧ください。なお、事業・イベントによっては参加料等の費用がかかるものがあります。

A：

参画プログラムは政府、地方自治体、大会スポンサー等の団体が実施する事業・イベント等を認証対象としたものであり、個人の活動等はプログラムの認証対象としておりません。

A：

大会に向けて日本全国で一緒に盛り上がっていく取り組みであり、そのような特典はありません。

A：

大公認、応援どちらのマークも東京2020大会エンブレムの一部をモチーフにしております。エンブレムを構成する形の異なる3つの四角形は国や文化、思想などの違いを表しており、それらの違いを超えてつながりあう、日本中の多くの方々が参画しつながりあうことを表現しております。

A：

公認マークはエンブレムを使用することができる主体（政府、開催都市、会場関連自治体、JOC／JPC、大会スポンサー、大会放送権者、東京2020組織委員会等）が実施する事業・イベント等に付与され、応援マークはその他の主体が実施する事業・イベント等に付与されるものです。

A：

事前キャンプは、各国・各地域のオリンピック委員会（NOC）やパラリンピック委員会（NPC）、競技団体（NF）等が、アスリートのコンディション調整や時差の解消、気候への順応等、様々な目的をもって大会前に任意に行うトレーニングです。自国はもとより、開催都市や開催国内、近隣国等、様々な場所で実施されます。アスリートは、最適な環境で事前トレーニングを行うことで、本番で最高のパフォーマンスを発揮することができます。また、キャンプを受け入れる自治体は、国際交流や地域振興の促進等の効果が期待されます。

A：

キャンプは、各国・各地域のオリンピック委員会（NOC）やパラリンピック委員会（NPC）、競技団体（NF）等が任意に実施する性質のものであることから、キャンプに対する実施者の考え方や競技の特性などにより時期や期間、トレーニング方法なども異なります。大会直前のキャンプでは、本大会の1ヶ月半前～1週間前位の間にキャンプ地で合宿を行ってから選手村に移動するケースが一般的に広く知られています。キャンプ地は、NOCやNPC、NFがそれぞれのキャンプの実施方針や目的に合わせて、それぞれが最適と考えるキャンプ地（各自治体や地域）と個別に交渉し、決定していきます。

A：

大会期間中の選手村は、選手が競技に向けて集中力を高めていく生活の場所となりますので、選手等の資格のある方以外は入ることができません。

A：

職員採用に関しては、以下のページをご覧ください。

職員採用

A：

オリンピック・パラリンピック関連のマークについては、無断で使用することはできません。使用に関しては、大会運営に関与している団体（国、開催都市、大会スポンサー等）に限られています。また、大会スポンサー等であっても、大会マークの使用にあたっては事前に東京2020組織委員会や国際オリンピック委員会（IOC）、国際パラリンピック委員会（IPC）等からの使用許可が必要になります。詳細はBrand Protectionをご参照ください。

A：

マスコットに関する情報は当ウェブサイトのマスコットページをご覧ください。

A：

東京2020公式ライセンス商品は、東京2020オフィシャルオンラインショップ（別ウィンドウで開く）で販売しているほか、
東京2020公式ライセンス商品取り扱い店舗でも販売しています。
お近くの東京2020公式ライセンス商品取り扱い店舗については、「東京2020オフィシャルショップ一覧」をご覧ください。

東京2020オフィシャルショップ一覧（外部サイトを表示する）

A：

スポンサー契約は、東京2020大会を含む、2020年12月末までのオリンピック・パラリンピックの日本代表選手団（リオ、平昌）に関するパートナーシップ契約であり、協賛金による支援だけではなく、契約したカテゴリーにおける製品・サービスを通じて大会運営をサポートしていただいたり、パートナーによる活動を通じて、オリンピック・パラリンピックムーブメントの向上に貢献していただきます。その見返りとして、パートナーは呼称やマークなどをはじめとした権利を使用することが可能となります。主な権利は、呼称・マーク類・関連素材使用権、リコグニッションプログラム、関連事業協賛権、商品・サービスのサプライ機会、マーケティングサポート等が挙げられます。

A：

スポンサー企業には、ゴールドパートナー、オフィシャルパートナー、オフィシャルサポーターの3種類があります。オフィシャルサポーターについては、今後契約していく予定になっています。

A：

金額についてはスポンサー企業との契約で決定します。具体的な契約金額については、守秘義務があるため非公表です。

A：

スポンサーレベルに応じて、使用可能な権利と契約期間が異なります。具体的には、当ウェブサイトや広告・イベント等でのスポンサーロゴ掲出方法・頻度、大会会場における自社商品・サービスのプロモーション用スペースの購入順位、オリンピック関連事業の優先協賛権の購入順位（聖火リレーや文化プログラム等）が異なります。

A：

大会の開催費用に関する情報は、当ウェブサイトの組織委員会およびその他の経費ページをご覧ください。

A：

そもそも、立候補ファイルは、大会招致決定前（大会の7～8年前）に国際オリンピック委員会（IOC）の基準に則って作成されるもので、以下のとおり、大会開催に必要な経費の総額を示しているものではありません。
オリンピックを開催するためには、立候補ファイルに載っていない経費も必要になります。

1. 立候補都市間の比較なので、各都市の個別の話は加えず、基礎的な部分だけを算出して、比較することがIOCの基準です。
   例えば、建築工事は本体工事しか計上しておらず、設計・測量、撤去・現状復旧などが無いことから、全体の6割程度しか計上されていません。
2. 立候補ファイルでは、開催都市や国など公的部門の経費は、恒設施設の整備が中心で、セキュリティや輸送など運営に関係する公共部門の役割の大枠が盛り込まれていたのにもかかわらず、これに要する経費はほとんどカウントされていません。こうした経費は、ロンドン大会の実績でも、9,500億円に上っています。
3. 立候補ファイル作成から7～8年間の状況変化は当然織り込めませんので、近年急速に対策が必要となっているサイバーセキュリティ対策や、招致決定後に決まった追加種目などは算定されていません。日本でもこの間、東日本大震災や過激派組織による国際テロの多発など、社会状況が大きく変わっています。
4. 招致レースでは、できるだけ経費が少ない方が良いことから、各開催都市と招致委員会が作成する立候補ファイル上は、コストを抑えた全体像を造りこむ傾向にあります。

こうした点も踏まえ、全体像（バージョン1）では、例えば、立候補ファイルでは必ずしも明らかでなかった開催都市や国等の公的部門のセキュリティや輸送などの経費についても、一定の仮定をおいて試算し、できる限り全体像を示すよう努めました。

よって、「立候補ファイルの8,000億円が、大きく膨らんだのは、組織委員会の責任ではないか」という意見がありますが、そもそも立候補ファイルは東京都と招致委員会が作成したものです。加えて上記のとおり、今回示した「1兆6,000億円～1兆8,000億円」は、立候補ファイルで明確にされていなかった点、盛り込まれていなかった点を計上し、初めて全体像を示したものであり、立候補ファイルの8,000億円と、その内容は全く異なりますので、これらを比較する意味は全くありません。

立候補ファイル（8,000億円）について (PDF 0.05MB)

A：

都が新規に整備する3つの恒久施設（海の森水上競技場、東京アクアティクスセンター、有明アリーナ）は、コスト、レガシーの観点などを含めて、招致時に、東京都が、国際競技団体（IF）及び国内競技団体（NF）の承認を得て、国内の主要な候補地の中から、競技会場として最もふさわしいとして選定したものです。

組織委員会設立後、会場計画の見直しを行った際に、国際オリンピック委員会（IOC）及び組織委員会とも、海の森水上競技場のコストについては問題視しました。

IOCからは、大会に直接関係する「オリンピック経費」と、2020年以降に都民等に広く活用してもらうための「レガシー経費」を分けるべきという指摘があり、同競技会場の整備にかかるコストを、オリンピック経費98億円、レガシー経費393億円とする東京都の説明に対し、IOCが最終的に承認をしたものです。

また、選手村は、オリンピックの大切な理念である平和の象徴です。このため、一部の競技会場を遠方の会場に移す分村によって参加国の選手が一同に集うことができなくなることに、IOCは反対しています。

海の森水上競技場は、国際大会の規格に合致した東京2020大会にふさわしい会場であり、カヌー及びボートのIF、NFからも承認を得ています。

A：

直近の決算状況等を踏まえ、東京都から追加で拠出を受けた出えん金57億円を返還する方針が、2016年9月29日の理事会において確認され、11月30日に東京都に返還しました。

そもそも、組織委員会の基本財産60億円は、2014年1月の法人設立時に、東京都と公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC）が1億5千万円ずつ拠出した3億円と、2014年6月に東京都から追加で拠出を受けた57億円で構成されました。

この追加の拠出については、立ち上げ当初、組織委員会の財務基盤がぜい弱であったため、銀行借入を行うための担保として受け入れたもので、一切、手を付けておらず、その趣旨が全うされ、必要性が減じた際はそのまま東京都へ返還する予定のものでした。

その後、順調にスポンサー契約が進み、銀行からの借入はすべて返済し、2016年6月に承認された決算において、黒字の累積は315億円にまで積みあがるなど、組織委員会の財務基盤は十分に強固になっています。こうした財務状況を受け、東京都からの追加の拠出分57億円については目的をすでに達成したことから、当初の予定通り東京都に返還し、都民のために有効活用していただく方針で検討してきました。

返還の検討は、2016年6月の決算を受けて専ら財務的な観点から進めてきたもので、法令上の整理を進めながら方針を整理し、リオ2016大会後、最初に開催された理事会で報告したものです。一部に報道されていたように、監理団体の指定の問題との関係はありません。また、そもそも出えん金は、株式会社における「出資金」と異なり、配当金を受けたり、意思決定に関与する権利を持つものではありません。

A：

障がいのある人に関連するあらゆるスポーツ活動を指します。「パラリンピック・ムーブメント」が目指すゴールは、パラスポーツの推進を通してインクルーシブな世界を創出することです。

「パラリンピック・ムーブメント」とは、究極的には、パラスポーツによって「人々の意識」、「移動の自由」、「機会均等」の3つの変革をもたらすための活動です。国際パラリンピック委員会（IPC）が目指しているのは、障がいのある人に対する人々の意識や社会認識を変革すること、障がいのある人が自由に移動できる環境を整備すること、教育、スポーツ、医療、雇用において障がいのある人に均等な機会を確保することです。

国際パラリンピック委員会は、「スポーツを変革の魁に」という強い思いを持っており、「パラリンピック・ムーブメント」の活動が触媒となって、社会的インクルージョン（包摂）の推進、ひいては国連の持続可能な17の開発目標の達成につながると信じています。

1989以降、国際パラリンピック委員会は、パラリンピック競技大会、そしてその主役であるパラリンピアンたちにより、変革を起こしてきました。

「パラリンピック・ムーブメント」は、それが持つ世界的な影響力、そして障がいというレッテルに挑戦することで進化し続けるパラアスリートたちを大いに活用することで社会変革を後押しし、全ての人にとって、よりインクルーシブな社会を創造していきます。

「パラリンピック・ムーブメント」は、各国パラリンピック委員会（NPC）、障がい別国際スポーツ組織（IOSD）、国際競技連盟（IF）、地域組織（RO）、国際パラリンピック委員会定款および細則の遵守に合意するその他全ての組織等、国際パラリンピック委員会に属する全ての選手および関係者を包含するものです。「パラリンピック・ムーブメント」加盟基準としては、国際パラリンピック委員会正式会員または認定が必要です。

A：

障がいのある人または選手と話をする、インタビューをする、交流する際の原則に関しては、障がいのある人の報道指針（外部サイトの英語ファイルを表示します）をご確認ください。

A：

大会の骨格となるものです。パラスポーツの選手は、競争上不利となる障がいを持っています。したがって、競技において障がいの影響を最小限化するための制度を確立し、技能、体力、力、持久力、戦術的能力、精神的集中力等で競い合う環境を確保する必要があり、その制度をクラス分けと呼んでいます。

クラス分けでは、パラスポーツで競技する資格の有無を特定し、特定の競技においては障がいの程度によってグループを作ります。

「パラリンピック・ムーブメント」は、次の10種のいずれかに該当する、身体、視覚および／または知的障がいのあるアスリートに競技する機会を提供しています。10種とは、筋力低下、他動間接可動域制限、四肢欠損、脚長差、低身長、筋緊張亢進、運動失調、アテトーゼ、視覚障がい、知的障がいです。

クラス分け制度は競技によって異なり、各国際競技連盟（IF）がそれぞれ制定しています。各国際競技連盟はまた、適宜制度の見直しも実施しています。

国際競技連盟は、各競技にふさわしい障がい資格を決定します。パラリンピック競技の中には、障がい資格が1種類のみという競技もあります。例えばゴールボールは、視覚障がいを持つアスリートのみが参加可能です。陸上、水泳等の競技には、先の10種の障がい資格のどれに該当しても選手は出場することができます。

国際競技連盟はまた、各競技の障がい資格を付与する基準となる障がいの程度を決定し、選手が障がい資格を得るには、その基準となる障がいの程度を有していることが条件となります。これを「最小の障がい基準（MDC）」と呼んでいます。選手が「最小の障がい基準（MDC）」を満たしていない場合、真に障がいを有しているか否かは関係ありません。ただその選手は、国際競技連盟競技規則で定められた出場資格基準を満たしていないということなのです。

競技によって求められる能力が異なるため、競技別に独自のクラス分け制度が必要となります。例えば、腕の障がいが陸上トラック競技に及ぼす影響の度合いは、水泳競技よりも低いということが言えるでしょう。

クラス分け制度に関する詳細は、クラス分けセクション （英語ページを表示します）をご覧ください。

A：

パラリンピックシンボルマーク（スリーアギトス）を構成する曲線の赤、青、緑の3色は、世界の国旗で最も多く使用されている色ということで選ばれました。

「アギト」はラテン語で「私は動く」という意味で、中心点を囲む3つの「アギト」すなわち曲線は動きを象徴するもので、世界中からアスリートを集める「パラリンピック・ムーブメント」の役割を強調しています。

このシンボルマークはまた、パラリンピックのモットーである「Spirit in Motion（スピリット・イン・モーション）」、すなわち、全てのパラリンピアンが持っている力強い意思を表しています。

パラリンピックシンボルマークはまた、パラリンピアンたちがパフォーマンスによって常に世界に感動と刺激を与えているという事実、そして決して諦めずに挑戦し続ける姿を表現しています。

現在のパラリンピックシンボルマークは2019年から使用されています。

A：

パラリンピック競技大会は、世界で2番目に大規模なスポーツイベントです。2016年リオデジャネイロパラリンピックの出場選手数は4,000人を超えるものでした。開催に必要なスタッフ、ボランティア、宿泊、輸送、全体のスケジュールに鑑みて、1つの都市でオリンピックとパラリンピックを同時開催することはほぼ不可能です。そこで国際オリンピック委員会、国際パラリンピック委員会双方の合意の下、同一開催都市においてオリンピック競技大会後にパラリンピック競技大会を開催することが決定されました。

A：

開催都市に決定後（2013年9月7日）、IOCと東京都、JOCが締結した大会の準備・運営に関する契約書です。
東京2020組織委員会は、本契約に基づき設立された後、2014年8月に上記３者と合意書を取り交わし、本契約の契約当事者として参加しました。

（主な内容）

• 東京都、JOC がIOCより東京2020大会の計画、運営等を委任されたこと
• 東京2020組織委員会を設立すること
• 東京2020組織委員会が開催都市契約の当事者として関与すること（2014年8月より）
• 立候補の誓約を含む全てのコミットメントを遵守すること
• 輸送や宿泊、選手村、競技、会場等に関する大枠の原則

A：

東京2020大会の開催都市契約については、守秘義務がかかっていたことから非公表の扱いとなっていました。他方、IOCの開催都市契約（2024年版｜大会運営要件含む）は、IOCによるアジェンダ2020改革の一環として、2015年に、従来の開催都市契約とは異なる、新たな枠組みとして公表されました。
これを受け、従来型の東京2020大会の開催都市契約と、2024版の新たな枠組みとの整合性を図る必要が生じ、これまで、IOCと適用条件等について、調整を行ってきました。今般、この調整について付属文書1の形で協議が整ったため、公表に至りました。

A：

その人固有のデジタルエクスペリエンスを提供し、オリンピック競技大会およびオリンピック・ムーブメントに関する情報取得を容易にするためのものです。Olympic IDを使用してログインすることができるプラットフォームは次の通りです：

東京2020ウェブサイト、オリンピックチャンネルウェブサイト、オリンピックチャンネルモバイルアプリ

東京2020公式チケット販売サイトでチケットを購入する際には、TOKYO 2020 ID登録が必要となります。

A：

東京2020ウェブサイトの上部右側（PCのみ）、もしくはメニュー一覧のログインボタンから取得できます。
東京2020ウェブサイト

A:

ログインはできません。東京2020公式チケット販売サイトにログインするにはTOKYO 2020 IDの登録が必要となります。

A :

東京2020公式チケットの購入はできません。購入には別途TOKYO 2020 IDへの登録が必要となります。

A：

はい、有効です。Olympic IDでログインすることができるプラットフォームは次の通りです：
東京2020ウェブサイト、オリンピックチャンネルウェブサイト、オリンピックチャンネルモバイルアプリ

A：

ログインページの「パスワードを忘れた」リンクをクリックしてください。

※ソーシャルメディアでログインされた方は、各メディアのパスワードをご確認ください。

A：

ユーザーアカウントで設定を変更、またはメールマガジンに記載されているリンクをクリックしてください。

A:

Olympic IDから一度退会手続きをしていただく必要があります。大会後、再度Olympic IDの新規登録をお願いします。

A：

お問い合わせについては、以下からお願いいたします。

電話によるお問い合わせ
電話番号：0570-09-2020（有料）
受付時間：9:00～17:00　土日祝日、年末年始を除く

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