トーマス・バッハIOC会長とのテレビ電話会談を実施

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2021年1月28日(木)、森喜朗 東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(東京2020組織委員会)会長と武藤敏郎 事務総長は、トーマス・バッハ 国際オリンピック委員会(IOC)会長とのテレビ電話会談を行いました。2021年の東京2020大会開幕が半年後に迫る中、改めてバッハ会長と、安全・安心な大会開催に向けた認識を統一し、緊密な連携を確認しました。

東京2020組織委員会、IOCそれぞれが進める大会準備の進捗を報告

会談ではバッハ会長から、2021年に入ってIOCが主催した、IOC理事会、国内オリンピック委員会(NOC)各会長、国際競技連盟(IF)などとの会合での議論の内容について報告を受けました。会合の中では、困難な状況を乗り越え、新しいオリンピックを作っていこうという声があったといいます。

東京2020組織委員会からは、最新の大会準備状況や、日本におけるワクチンの接種について、国が発表している接種開始日程やルールを説明しました。

バッハ会長より、日本側の国・東京都・東京2020組織委員会とIOCとの4者会談を行う提案もありました。この4者会談は、それぞれが行っている安全対策に関する検討などの大会準備状況を共有し、2021年7月23日の開幕に向けて進めるべき準備項目や解決すべき課題を再整理することを目的とし、2021年2月の実施に向けて調整を進めることとなりました。

また、会談後、報道陣の取材に応じた森会長は、東京2020組織委員会として、あらゆる選択肢を考慮しながら、「どのようにして安全・安心な大会を開催するか」という視点で検討を進めていることをお伝えしました。

都民・国民の皆さまの理解と共感を得られる、安全・安心な大会開催に向けて

東京2020組織委員会は、2021年に延期となった東京2020大会について、参加するアスリートだけでなく、都⺠・国⺠の皆さまにとっても安全・安心な大会の開催を実現すべく、IOC・国際パラリンピック委員会(IPC)をはじめ、国・東京都・関係自治体の皆さまと緊密に連携してまいりました。今回の会談でも改めてIOCとの緊密な連携を確認したところです。引き続き、都⺠・国⺠の皆さまの理解と共感を得られるよう、しっかりと大会の準備を進めていきたいと考えています。