大会史上初となる全会場ACPへの顔認証システム導入。安心・安全な大会実現のために「スクリーニング実証実験」を実施

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公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(東京2020組織委員会)は、2018年9月27日(木)、28日(金)の2日間にかけて「スクリーニング実証実験」を実施しました。

今回の「スクリーニング実証実験」では、東京2020大会において安全かつ円滑な大会運営を実現するため、大会本番時を想定した手荷物検査場(PSA)や車両検査場(VSA)におけるセキュリティチェック(スクリーニング)の検証や、その他関係者用通行証検査場(ACP)における顔認証システムの検証を行い、2日間で両日とも約1,000名が来場しました。

1日目は、大会時を想定したPSA、VSA、ACPにおける様々な条件やシナリオを想定した実験を行い、確実かつスムーズなスクリーニングを実施するための各種検証を行いました。顔認証システムを全会場に導入するのは、ACPにおいては大会史上初めてとなり、本実証実験においても同システムによって確実かつ迅速な本人確認が可能となることが確認できました。

メディアにも公開された2日目は、警視庁との合同訓練が実施されました。合同訓練では、各種事案発生時における不審者や不審物件への対応、観客の避難誘導措置などの訓練を実施し、東京2020組織委員会と治安機関との連携や、事案発生時における対応要領などを確認しました。

実証実験終了後、東京2020組織委員会の岩下剛警備局長は、「大会時に来場する全ての方の安全と円滑な入場を実現するため、最適なスクリーニング体制・要領について引き続き検討を重ね、東京2020大会の警備に万全を期したい。」と大会警備の成功に向けた決意を示しました。

東京2020組織委員会は、今回実施したスクリーニング実証実験の結果を分析検証し、全ての大会関係者、観客、周辺の地域社会に対し、それぞれが実感できる安心を提供することを目指します。