東京2020大会
東京2020大会
お台場海浜公園における水質・水温調査結果について
東京都と公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(東京2020組織委員会)は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の開催に向けて、オリンピック開催時期の21日間、パラリンピック開催時期のうち5日間、水泳(マラソンスイミング)およびトライアスロンの競技会場であるお台場海浜公園の水質・水温調査を実施し、調査結果が出ましたので、お知らせします。
概要
2017年8月は、21日間連続で降雨が確認され、1977年に次いで、観測史上歴代2位の連続降水記録となっております。調査結果によれば、晴天時と降雨の後の水質が顕著に異なっています。今回の調査期間における国際競技団体の定める水質・水温基準達成日数は、水泳(マラソンスイミング)の基準で10日、トライアスロンの基準では6日となっています。競技が円滑に行われるよう、今後、対応措置を講じてまいります。
今後の取り組み
東京都は、過去、お台場海浜公園内の水質対策に関する実証実験を行ってきたなかで、水中スクリーン設置による大腸菌の流入抑制実験では、小雨時、沖合から流入するふん便性大腸菌群数を10分の1に抑えるなど、抑止効果があることが明らかになっています。今後、東京都と共同で降雨時の大腸菌群の流入に効果が期待される水中スクリーンの拡充(二重化から三重化など)を含む対策の有効性などについても実証および検討してまいります。
東京2020組織委員会は、今回の水質・水温調査結果や今後の水質改善対策の状況も踏まえ、今後、荒天時の競技日程やタイムスケジュール変更を含む、競技運営の観点での総合的な対応策の検討を進めます。
なお、同水域は、過去20年以上にわたり日本トライアスロン選手権会場となっており、この間水質・水温を理由とする中止の例はなく、のべ2,000人以上の選手が参加しています。また、2009年から5年間にわたり東京マラソンスイミングが開催され、さらに東京2020大会に向けて、2016年からは日本選手権水泳競技大会オープンウォータースイミング競技も同水域にて実施されています。
東京都と東京2020組織委員会は、東京2020大会実施時、各国際競技団体の定める基準をクリアした条件のもと、アスリートが安全に、かつ安心して競技に臨めるよう、準備を進めてまいります。
水質調査結果詳細
1 水質・水温調査内容
- 実施時期 オリンピック期間(2017年7月24日~2017年8月9日)を含む21日間
パラリンピック期間(2017年8月25日~2017年9月6日)のうち5日間 ※IFと協議の上、日数を設定 - 実施場所 お台場海浜公園内水域
- 実施主体 東京都(オリンピック・パラリンピック準備局、港湾局)、東京2020組織委員会
調査項目
- 水泳(マラソンスイミング):ふん便性大腸菌群数、油膜、COD、透明度、水温
- トライアスロン:大腸菌数、腸球菌数、pH、水温
- 調査地点 1~3 水泳(マラソンスイミング)及びトライアスロン競技が予定されている水域上
2 水質・水温調査結果概要
水泳(マラソンスイミング)(オリンピック期間のみ)
国際水泳連盟(FINA)の定める水質・水温基準達成日:10日間
項目 | 結果 | FINAの定める基準値 |
---|---|---|
ふん便性大腸菌群数 | 10~7,200個/100ml | 1,000個/100ml以下 |
油膜 | 8月5日、8月6日に検出 | 常時は認められない |
COD | 1.3~10.0mg/ℓ | 8mg/ℓ以下 |
透明度 | 0.3~3.4m | 0.5m以上 |
水温 | 24.6~31.5℃ | 31℃以下/水深40cm |

国際トライアスロン連合(ITU)の定める水質・水温基準達成日:6日間
項目 | 結果 | ITUの定める基準値 |
---|---|---|
大腸菌数 | 10~5,300個/100ml | 250個/100ml以下 |
腸球菌数 | 0~720個/100ml | 100個/100ml以下 |
pH | 7.3~9.5 | 6~9 |
水温 | 23.9~31.5℃ | 32℃未満/水深60㎝ |

3 今後の対応について
東京2020大会に向けた水質改善対策の実施(都と東京2020組織委員会が共同実施)
過去の水質改善実験により、降雨時の大腸菌群の流入に一定の効果が期待される水中スクリーンの設置について、過去の実証実験で一定の効果のあった二重スクリーンから、三重スクリーンへの拡充を検討していきます。また、ほかの対策についての有効性などについても検討していきます。
提供:東京都
提供:東京都
今回の水質・水温調査結果や今後の水質改善対策の状況も踏まえ、競技開始時間など競技日程やタイムスケジュールなどの競技運営方法などに関わる対応策の検討を進めていきます。